FIREシミュレーション：経済的自立まであと何年？
FIREに必要な資産額は、年間の生活費を取り崩し率で割って求めます。4%なら年間生活費の25倍です。このシミュレーションはその金額を計算したうえで、いまの資産と毎月の積立をインフレ調整後の現在の貨幣価値で試算し、目標に届くまでの年数を示します。
計算結果
FIREに必要な資産額
75,000,000
年間生活費の25倍
経済的自立までの期間
約22.3年（16.5〜36.7年）
- 毎月の積立額
- 150,000
- 貯蓄率
- 37.5%
- インフレ調整後のリターン
- 2.9%
| インフレ調整後のリターン | 年 | |
|---|---|---|
| リターン +3%ポイント | 5.9% | 16.5 |
| 入力したリターン | 2.9% | 22.3 |
| リターン −3%ポイント | -0.1% | 36.7 |
計算のしくみ
FIREに必要な資産額 = 毎月の生活費 × 12 ÷ 取り崩し率。4%という数字は、ウィリアム・ベンゲンが1994年に米国の過去のリターンを使って行った研究と、1998年のトリニティ・スタディに由来します。どちらも、株式と債券を組み合わせたポートフォリオから初年度に約4%を引き出し、翌年以降はその額をインフレに合わせて増やしていくと、過去のほとんどの期間で資産が30年もったことを示しました。老後が30年より長くなる想定なら、もっと低い率を使うのが一般的です。
目標額は現在の貨幣価値で表しているので、試算には名目ではなく実質のリターンを使います。実質リターンはフィッシャー式で求めます：(1 + リターン) ÷ (1 + インフレ率) − 1。リターンからインフレ率を単純に引いた値は正確ではなく、そのずれはインフレが高いほど大きくなります。たとえばリターン5%、インフレ率2%なら、引き算では3%、フィッシャー式では約2.94%です。
資産は毎月、この実質リターンを月率に換算した (1 + 年率)^(1/12) − 1 の割合で増え、手取り収入と生活費の差額が月末に積み立てられます。将来のリターンは誰にも分からないため、入力したリターンより3%ポイント低い場合と高い場合でも同じ計算をします。そのため結果は一つの日付ではなく、年数の幅で表示されます。
税金、公的年金、一時的な出費、生活費の変化は含めていません。結果は予測ではなく、ご自身の前提にもとづく一つのシナリオとしてご覧ください。
よくある質問
FIREに必要な資産額はどう決まりますか？
選んだ取り崩し率で、いまの生活費をずっと賄える投資資産の額です。4%なら年間生活費の25倍で、月25万円（年300万円）で暮らす人なら7,500万円になります。
4%ルールは日本でも通用しますか？
4%ルールは米国の株式と債券のドル建ての過去データから生まれ、30年間の取り崩しを前提に検証されたものです。円建てや日本株中心のポートフォリオで同じ結果になるとは限りません。40歳前後でリタイアして40年以上取り崩す場合などは、3〜3.5%で計画する人も少なくありません。ここでは好きな率を入力して、目標額がどう変わるかを確かめられます。
リターンはインフレ調整前と後のどちらを入れればいいですか？
名目のリターン（インフレ調整前）とインフレ率の見通しを別々に入力してください。フィッシャー式で両者を組み合わせるので、実質リターンを自分で計算する必要はありません。
なぜ年数が一つではなく幅で表示されるのですか？
リターンは不確実で、数十年続けば数ポイントの差で到達時期が何年もずれます。幅は、同じプランを入力したリターンより3%ポイント低い場合と高い場合で計算した結果です。
公的年金や税金は計算に入っていますか？
入っていません。国民年金や厚生年金などの公的年金を受け取る見込みがあれば、その月額を毎月の生活費から差し引くと、資産で賄う必要がある分が分かります。なお、NISA口座の運用益は非課税ですが、課税口座の売却益や配当には約20%の税金がかかります。この計算ではその違いを区別していません。
目指している金額との距離を、実際の資産で確かめる
TrackYourInvestment では株式、投資信託、金、暗号資産、現金を一か所にまとめ、一つの通貨で管理できます。アプリにも同じFIRE計算機能があり、実際のポートフォリオ評価額をもとに計算します。
このツールは学習と資金計画のためのものであり、投資・税務・老後資金に関する助言ではありません。過去のリターンは将来の成果を保証するものではありません。